ワーキングホリデーに必要な費用や英語力って??実施している国や年齢制限について


はじめに

大学校

皆さんは「ワーキングホリデー」という言葉を耳にしたことはありますか?初めて聞いた人の中には、「ワーキング」という言葉が入っているので、「働いている人が海外で休暇を過ごす制度」と思う人もいるかもしれませんね。

しかし正解は、「若者が働きながら海外で休暇を過ごせる制度」なのです。働きながら、といっても認められているのは滞在費用を稼ぐためのアルバイト程度の仕事のみで、メインの目的は、観光や現地の人や文化との交流です。

日本でこの制度が導入されたのは1980年のことであり、2012年にまでに40万人にもの若者に利用されています。

しかし、この数は英国圏の国に比べると少ないようで、その理由には教育制度の違いが関係しているようです。英国圏の国では、高校卒業から大学進学、大学卒業から大学院進学までの期間を長く設定しており、その間に学校では得られない経験をすることが推奨されています。

この期間のことを「ギャップイヤー」と言い、多くの若者がこの期間にワーキングホリデーを利用しています。

しかし日本では、小学校に入学したら社会人になるまで休みなく学校に通わなければならず、ワーキングホリデーを利用するために休学したり仕事を辞めたりしなければいけないこともあり、諸外国にように気軽にというわけにはいかないようです。


ちょっと待って!ワーキングホリデーはどこの国でも実施しているわけではありませんよ。

海外に長期間滞在できる制度として、海外留学が有名ですよね。海外留学とワーキングホリデーの大きな違いは、働くことができるかどうかと、行き先に制限があるかどうかという点です。

海外留学の場合は基本的に働くことができません。取得したビザによれば、通っている学校内だけで働くことができることもあるようですが、基本的には働けないと思っておいた方がいいです。

一方、ワーキングホリデーでは働くことが認められています。ただ第一目的は観光なので、認められているのは滞在に必要な費用を稼ぐためのアルバイト程度の仕事です。

行き先についてですが、ワーキングホリデーは日本がその国と協定を結んでいなければ利用することができません。

現在、世界の約3分の1の国がワーキングホリデー制度を導入しており、ヨーロッパ圏の国々での導入率が高いですが、日本と協定を結んでいるのは、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、英国、アイルランド、デンマーク、台湾、香港、ノルウェー、ポルトガル、ポーランド、スロバキア、オーストリア、ハンガリー、スペイン、アルゼンチンの19カ国のみです。

留学先として人気のあるアメリカとは、協定結んでいないのです。ちょっと意外ですよね。

日本でワーキングホリデー制度が始まったのは、1980年にオーストラリアと協定を結んでからです。先ほど日本は19カ国と協定を結んでいると言いましたが、協定の内容は結ぶ相手国によって異なります。

それは、ワーキングホリデーが、両国間の若者を受け入れることによって広い国際的視野を持つ若者を育てるという目的だけでなく、両国間の友好関係を促進するという目的も持ち合わせているためです。

協定を結ぶ際の国際情勢、他国との関係なども関係してくるようです。受け入れ人数や受け入れ期間なども国ごとで異なるので、もしワーキングホリデーを利用する機会があれば、協定の内容をしっかり確認しておく必要があります。


英語ができないとダメってことはないのですが、ある程度できたほうが便利です。国内で出来る範囲の学習はしておきましょう!

ワーキングホリデーを利用する日本人の渡航先1位はオーストラリアで、次いでカナダ、ニュージーランドと続き、この3カ国で9割を占めています。

海外で長期間滞在するとなると、自分が現地に人とコミュニケーションをとれるかどうか心配になる人も多いのではないでしょうか。利用する言語は英語になることが多いと思います。

私たちは中学校や早ければ小学校から英語の授業があり、大学入試では文系・理系問わず、英語が必須科目に入っていることが多いです。

しかし、これだけ長い間英語教育を受けているにも関わらず、英語を話せない日本人は非常に多いです。ワーキングホリデーを利用する際に「英語を話せなければならない」という規約はありません。

ただ、全く話せないとなると日常生活に支障をきたします。中には、意思疎通が図れなくてパニックになってしまう人もいるようです。

それに、ワーキングホリデーでは働くことが認められていますが、働くとなると身振り手振りだけで会話するわけにはいきません。

ワーキングホリデーでは、一定期間、語学学校に通うことができます。通える期間は、その国との協定内容によって異なるので確認が必要です。自分の語学レベルに合ったコースに入り、語学勉強に励みましょう。

しかし、語学学校に入ったからといって、すぐに英語を話せるようになるわけではありません。上達の近道は、実際に現地の人と話をすることです。

「通じなかったらどうしよう」「変な英語と笑われるんじゃないか」とためらって日本人が集まる場所ばかりにいて、結局英語が喋れないまま帰国なんてもったいないですよね。勇気を出して有意義な休暇を過ごしましょう。


現地で働くことはできますが全ての費用は賄えません。ある程度の資金準備は必要です。年齢制限にも気を付けましょう!

ワーキングホリデーは誰でも利用できる制度ではありません。申請時に18歳から25歳あるいは30歳でなければいけないという年齢制限があります。

これは、ワーキングホリデー制度が、両国間の若者を受け入れることによって広い国際的視野を持つ若者を育てることを目的としているためです。また、この制度は、原則として1カ国につき一生に一度しか利用することができません。この点も海外留学とは異なる点ですね。

ところで、ワーキングホリデーにはどのくらいの費用がかかるのでしょうか。これは、どの国に行くかによって大きく異なります。必ずかかる費用としては、ビザの申請代、往復交通費、保険代、生活費、学費などです。渡航先でアルバイトをして稼ぐとしても、100万円単位のお金を事前に準備しておくことが必要です。

少しでも費用を安くするために、ホームステイを使わずにルームシェアやユースホステルを使ったり、語学学校を使わずに自力で頑張ろうとしたりする人もいるようです。

しかし、日本のような治安の良い国はなかなか存在しません。

長期間の滞在となると荷物の量も多くなるので、一ヶ所に滞在することが難しいユースホステルなどは、荷物の管理も大変になってきますよね。

また語学学校に行ったとしても英語の上達は難しいのに、自力でなんとかするためには相当の努力が必要です。コミュニケーションが取れなければ、やってみたかった仕事に就けない可能性もあります。

そうなると、予想より収入を得ることができずに資金が尽きてしまい、早めに帰国しなければいけないなんてことになるかもしれません。計画的な貯金や下調べが、ワーキングホリデーを成功させるかどうかの鍵になりますね。


おわりに

ワーキングホリデーを利用できる年齢の18歳から30歳といえば、働き盛りの若者たちです。働きだすと、1年間などの長期間の休みって取りにくいですよね。

近年では、使途に制限のない長期間の休暇である「サバティカル休暇」の導入を試みる企業もあるようですが、その数はまだまだ少数です。

社会人がワーキングホリデーを利用する場合は、転職などで会社を辞めるタイミングのことが多いようです。大学の中には、秋入学を採用し、高校卒業から大学入学までの間に期間を設けているところもありますが、こちらもまだ少数のようです。

また、最近、このワーキングホリデー制度を国内で実施する動きも出てきています。これは「ふるさとワーキングホリデー」といい、15の都道府県で実施が予定されています。

この制度は、実施県外に住む若者たちを対象としており、期間は外国に行くワーキングホリデーのような長期ではなく数週間から1ヶ月程度ですが、働きながら地元住民との交流や学びの場を提供し、地域との交流を深めてもらうことを目的としているという点では似ていますね。

海外に行くにはまだ不安があるという人は、国内のこのような制度をまず利用するというのもいいかもしれませんね。

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